こんばんはマスオです。
2020年はともかく、2021年、もしくは3年後5年後どうなるか考えて行動することは、マスオのような投資を業となすものにとって重要です。
今日はそんなマスオが、英知を絞って今後の世界を予想します。
まずはコロナ後大打撃を受けるであろう、旅行産業、飲食産業、アパレル産業、有望産業まで順を追って説明し、最後に世界経済、日本経済についてマクロで分析をします。※少しアカデミックな内容を含まれますが、ご容赦ください。
旅行産業はどうなる
旅行会社、航空機産業、ホテル事業など、コロナ後も需要は半分以下になると予想します。2019年の水準には最低5年はかかると予想しています。
需要が半分以下になるということは、年内あるいは2021年までに半分以上の会社が倒産、事業縮小やむなしです。一方、格安航空会社から倒産する可能性が高いので、航空券代金は上昇する可能性が高いです。
ここで重要なポイントは、以前ブログで書いたように航空会社の場合は、格安航空会社から倒産するだろうということです。業態により、必ずしも格安ビジネスが倒産するとは限りません。詳しくは、上記ページを見てみてください。
飲食産業はどうなる
飲食産業も下手をすると半分以上の会社が倒産すると予想します。
デリバリーやテイクアウトに強い、ファーストフード系は引き続き強そうですが、ダイニング系（テーブルで食事をする）の業態はかなり苦戦するでしょう。
マクドナルド◎
松屋◎
王将〇～◎
ファミレス＆カフェ△
ラーメン屋△
ダイニングバー×
居酒屋×
上記はあくまで日本をマーケットにした場合ですが、居酒屋、ダイニングバーなどのお酒を夜飲むようなお店が一番きついのではないか。
それでも、全体的な客はそこまで増えることはないということと、食材の高騰が予想されますので、いわゆるファーストフード系のマクドナルド、松屋などは値上げを予想します。
もともと日本はデフレで、こうしたサービスの料金は非常に安かったし、今も安い。どのタイミングになるかも分かりませんが、全体的な需要減、食材の調達難の可能性もあります。
アパレル産業はどうなる
高級ブランドは当面苦戦するだけでなく、多くの顧客を抱えるデパートも経営難になるところが増えると予想します。
ユニクロのようなカジュアルウェアを低価格で販売している事業は有望だが、EC（ネット）での販売が今後も増える可能性が高いです。デパートに出店しているような接客が必要なブランドは、かなり厳しいのではないか。
店舗型のビジネスはすべての言えることだが、ネット販売は必須。同じことがセブ島の英語学校にも言えて、セブ島英語学校×オンライン英会話は生き残りで必須になると予想します。※オンライン英会話を持っていない会社は立ち上げるべきです。オンライン留学では生き残れないが、セブ島留学×オンライン英会話はシナジーがあります。
セブ島英語学校が＜オンライン留学＞では絶対に生き残れない理由
有望産業を紹介
第一次産業
第一次産業は今後も有望な可能性が高いです。そういうのも、現在フィリピン製のバナナが国内外で不足しており、価格が高騰しています。
生産品の価格が上昇することで、農業の採算が改善する可能性があり、野菜、肉、乳製品、卵、果物などの生活必需品は、コロナ後ますます業況がよくなるのではないかと、予想します。
オンラインビジネス全般
マスオが好きではない「オンラインカジノ」も含め、オンラインビジネス全体は有望です。
昨年からかなり人気が過熱したYoutuberなども、ユーザーに受け入れられれば将来性は高い。Youtubeはやればいいということではなく、支持を集める映像を作ることができなかれば、意味がない。
オンラインフィットネス、オンライン診療、オンライン学習全般は、これからもますます有望で、乗り遅れると、通常のフィットネス、事務、学校関係は今後ますます経営環境が厳しくなっていくだろう。
世界経済はスタグフレーションを予想
これから1‐2年は景気後退を避けることは極めて困難だと思われます。
一方、上記いくつかの産業で共通していたのが、需要の低下と価格の高騰です。いわゆる景気後退と物価上昇が同時に起こることをスタグフレーションと言います。
※現時点ですでに物価が上昇しているものも多いです。
スタグフレーションとは
スタグフレーション（stagflation）とは、経済現象の一つであり、「stagnation（停滞）」と「inflation（インフレーション）」の合成語で、経済活動の停滞（不況）と物価の持続的な上昇が併存する状態を指す。 Wikiより抜粋
実はこのスタフグレーションは、1927年の昭和恐慌と1970年代のオイルショック時に起こったことがわかっています。現在石油価格は下落をしているので、1970年代のオイルショックの原因とは全く違ってはいます。
1927年の昭和恐慌
1927年、田中義一内閣がモラトリアム令を配布し、各民間銀行に日本銀行が巨額の救済融資を行い、取り付け騒ぎを鎮めたが、再三の日銀特融による日本銀行券の増発によって、不況の中のインフレの発生（スタグフレーション）に陥った。 Wikiより抜粋
1927年の田中義一内閣の施策が、今日本政府が行っている助成金などに似通っているように思います。企業及び事業主で100‐200万円、個人で10万円を一斉に供給しています。支援のための融資も非常に多くあるようで、市場にお金が出回ることで結果的に物価の上昇になる可能性は十分になります。
コロナ後（アフターコロナ）世界はこう変わる（まとめ）
旅行産業半分以下の需要で半分以下になる
航空券代金は上昇する
飲食業界も強い業種以外は半分以下になる
ファーストフード系も値上げする
アパレルは高級品・ブランドは厳しい
デパートはかなり苦戦、いくつか倒産も
店舗型ビジネスはEC（オンライン）必須に
世界的にスタグフレーションの可能性あり
厳しい業種に該当している方は、今から店舗閉鎖・縮小することをおススメします。
閉鎖・縮小するだけでなく、業種に合わせたEC（ネット）販売や、オンライン事業との融合はいまからでも遅くはないでしょう。
スタグフレーションについては、日用品や食材はすでに料金が上がっており、兆候が見られます。いくら市場にお金があっても、物価が上がると購入できる物量が減り、景気後退が長引く可能性があります。
以上となります。
マスオも実際に予想するだけでなく、すでに投資対象として行動に移しています。かの有名なウォーレン・バフェット氏も保有していた航空会社株式を、すでに全部売ったとか。さすがだと思いました。
自分で納得したら、すぐに行動しましょう。これが生き残れるすべですので。
それではまた。
